全学部コラボ企画、「学問のミカタ」、2017年度7月担当となりました黒田です。
先週土曜日に東京ビッグサイトで開催された「夢ナビライブ」という高校生向けのイベントで、「経済学」について紹介してきました。そちらでもこのブログ同様に、経済学とは「理論」「モデル」「エビデンス」という3つの段階を通じて世の中の仕組みを理解してゆくものだと説明したところ、「経済学にはミクロ経済学・マクロ経済学というものがあるのでは」との質問を受けました。確かに多くの大学には「ミクロ経済学」と「マクロ経済学」という科目が開講されています。経済学を理論・モデル・エビデンスという視点で説明するときの「ミクロ経済学」と「マクロ経済学」の違いは、理論を説明するモデルの違いになります。
経済学のモデルにはミクロ経済学と呼ばれる一連のモデル群と、マクロ経済学と呼ばれる一連のモデル群があります。マクロ経済学が登場した20世紀初頭にはイギリスのケインズという学者が経済学の理論を特徴付ける合理的な人間行動とは異なる理論体系を『雇用・利子および貨幣の一般理論』という著書で提案しました。しかし、ケインズの理論は1960年代ごろには合理的な人間行動による長期の現象を説明するものと解釈され、合理的な行動によって特徴付けられる経済学のモデルの一つに吸収されました。また、1980年代にはマクロ経済学のモデルはミクロ経済学のモデルに統合されたため、現代の経済学にマクロ経済学固有の理論やモデルというものは存在しなくなっています。
しかし、研究の先端が学者の間で広く浸透するのに5～10年、大学の教科書に載るようになるまでには10～20年かかります。今でも公務員試験などではマクロ経済学の固有のモデルが出題されますし、高齢の経済学者では未だにマクロ経済学固有の理論を利用して経済を説明しようとする方もいるようです。同じ「夢ナビライブ」に参加していた「マクロ経済学」を教えている方に尋ねたところ、現在はマクロ経済学固有のモデルが失われていく過渡期にあるのだろうとの事でした。また、私の理解するところでは多くの大学における経済学教育は「理論」「モデル」に偏重しており、「エビデンス」についての教育は手薄の大学が多いようです。これは、経済学でも生物学や物理学と並列に語る事のできるような強い「エビデンス」が出せるようになったのが1980年代後半の事だからで、研究の動向が大学の教育プログラムに組み込まれて行くには時間がかかるためです。今後はマクロ経済学やその他重要度の低くなった分野の理論・モデルに割かれる時間が減る代わりに、今後は「エビデンス」に割かれる時間が増えてゆく事でしょう。
さて、前回に引き続き、今回は経済学の研究が行われる「理論」「モデル」「エビデンス」という3つの段階のうちの、「モデル」について記そうと思います。そして、僕が行っている研究、特にNHKと共同研究を行った「メディアと政治」についての研究を例として、僕がそれぞれの段階でどのように考えているのかを紹介していきたいと思います。
経済学の理論を使って分析を進めて行くためには、選択に影響を及ぼすさまざまな条件が変わったとき、人々がどのように選択を変えるだろうか、を予測するための「モデル」が必要となります。経済学の「モデル」とは、複雑な人間行動や社会的関係から、特に重要と考えられる特徴を選び、その特徴を数学の言語を用いて記述したものです。典型的な経済学の職業選択モデルでは、人々が職業選択を行うときに考慮するのは「賃金」を好ましいものとし、「労働の不快さ」を好ましくないものとして、その二つの差の帰結として好ましさが最大になる職業を選択するだろう、というものです。実際に僕は経済学者が他の職業に比べて「賃金」と「労働の不快さ」のいずれからも好ましいと考えています。一方、「社会的影響力」や「やりがい」なども僕の職業選択に影響しています。僕は恐らく給料が半減したときには例え「社会的影響力」や「やりがい」が変わらなかったとしても、他の職業に転職するのではないかと思います。
僕のことは僕がよく知っているので、「社会的影響力」や「やりがい」は給料の半分位が失われるのなら断念しても良い程度の「好ましさ」として僕の職業選択モデルに組み込むことができます。しかし、他の人が「やりがい」や「社会的影響力」をどのくらいの価値と考えているかを観察するのは容易ではありません。そのため、経済学者の構築する職業選択モデルは比較的容易に観察できる「賃金」や「労働の不快さ」などの要因のみによって構築される事が多いです。
心理学や社会学もそれぞれの理論からの予測を導くための「モデル」を構築します。経済学はガリレオの科学革命以降の科学の作法に従い、数式を用いてモデルを記述してきました。しかし、他の学問分野では数式で表現できない理論も多く用いられてきたようです。現代の心理学は数式を用いてモデルを記述できる理論が中心となっていますが、20世紀中頃までの心理学者には数式で記述できない理論を用いて議論を展開する心理学者も居たようです。社会学者には現代でも数式で記述できない理論を用いるものも多いようです。人間の考える概念や構築する構造物は必ずしも簡単な数式で表現できるとは限らない事は、電気回路の特徴が連立方程式だけでは記述しきれないことからも科学者の間で良く理解されています。しかし、数学で記述できる理論は矛盾を発見したり、理論から導かれる予測を特徴付けることが容易なので、現代の科学では数学の言語を用いて記述されてきた理論中心として研究が行われています。また、数学者は数学の言語を用いて記述できる領域を拡大し続けているので、数学の言語を用いて記述できる理論の範囲も拡大しています。
それでは、先の「メディアと政治」における僕の関心事は、どのようなモデルとして描く事ができるでしょうか。メディアの経営者やジャーナリストがどのニュースを報道するかを決める上で、経済学者が注目しているのは、「どのニュースを報道するとより利益が得られるか」という金銭的な動機と、「メディアの経営者やジャーナリストにとって、金銭を度外視してでも支持する事が好ましいと考えている政治家はいるか」という非金銭的な動機です。多くのメディアは株式会社として運営されており、従業員に支払う賃金や、株主に支払う配当に宛てる収入を得る事ができなければ企業を存続させることができません。また、ジャーナリストも一切の収入を得る事ができなければ、ジャーナリストとして生きてゆく事は困難でしょう。一方で、メディアやジャーナリストは金銭を度外視してでも人々が知るべきと考えるニュースをようとする動機も持っている事でしょう。従って、メディアの報道内容を予測するためには、このモデルに含まれている金銭的な動機と、非金銭的動機のどちらがどのくらい重要なのかを確かめることで、メディアの行動原理を記述することができるようになります。同様に、ニュースを見るときに、「新聞」を用いるか、それとも「インターネット」を使うかのモデルには、「月額料金」や「記事の質」がメディアの「好ましさ」を決めるとするモデルを構築します。そして、無料のインターネットのニュースサイトと、有料の新聞や新聞社のニュースサイトを利用する人は、それぞれが「月額料金」を支払う事の不快さと、「記事の質」に対して感じる「好ましさ」がどの程度なのかを確かめることで、人間行動を予測してゆきます。
「モデル」におけるさまざまな要因がどの程度の強さで影響するのかを明らかにするのが「エビデンス」です。エビデンスは、現実に生じたさまざまな現象を数値化したデータを用い、モデルに組み込まれた要因の影響の大きさを特定します。先の関心事である「メディアの経営者やジャーナリストは、報道する内容をどのように選択しているだろうか」という問題では、金銭的な動機と、非金銭的動機という2つの動機を比較するモデルを用いてメディアの行動原理を記述しました。このモデルは数式によって記述することができるため、実際にメディアが報道した内容と、メディアの売上のデータを用いて、それぞれの影響力の強さを明らかにする事ができます。2000年代に入ると、第1回で紹介したStanford UniversityのGentzkow教授というスーパースターに牽引される形でメディアの行動原理を特定するエビデンスが多数作られるようになってきました。次回はメディアがどのように報道内容を決めているのか、そしてそれは我々にどのように影響を与えているのかについての「エビデンス」について紹介をしたいと思います。
